総合図作成ガイドライン

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3,278円(税込)

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（改定日：令和3年11月）

総合図については、その有効性が1990年ごろから認識され始め、現在では多くの工事で採用されてきていますが、一方で設計者、施工者によって、作成方法・表現方法・内容などにばらつきがみられます。
本ガイドラインによって、発注者をはじめ多くの関係者の「総合図作成に対する認識」がさらに高まり、標準的な表現方法が定着し、さらに究極的な目標である建築物の品質向上・生産性の向上につながればよいと考えます。

総合図作成ガイドライン目次

１章　はじめに
２章建築生産における総合図の役割
2.1　総合図の位置づけ
2.2　総合図作成における設計者・監理者の役割
2.3　総合図作成における施工者の役割

３章　総合図作成の流れ
3.1　総合図作成の流れ
3.2　総合図作成のための取り決め

４章　総合図作成の基本
4.1　一般事項
4.2　中規模オフィスビルの総合図作成事例と留意点

５章　建築用途別の総合図作成事例
5.1　注意事項、事例データ使用方法
5.2　集合住宅事例
5.3　学校事例
5.4　病院事例
5.5　ホール事例
5.6　商業施設事例
5.7　免震層事例

６章　おわりに（展望と課題）
＜巻末資料＞
・総合図の歴史的経緯（詳細）
・表示記号（シンボル）について
・躯体貫通孔に関する留意点
・本ガイドラインで使用している主な用語

編著　公益社団法人　日本建築士会連合会　総合図作成のためのガイドライン編集部会