フラット35対応 | 住宅工事仕様書 - 埼玉建築士会ONLINE SHOP

出版社から探す

営業日カレンダー

2025年5月
日	月	火	水	木	金	土
				1	2	3
4	5	6	7	8	9	10
11	12	13	14	15	16	17
18	19	20	21	22	23	24
25	26	27	28	29	30	31

2025年6月
日	月	火	水	木	金	土
1	2	3	4	5	6	7
8	9	10	11	12	13	14
15	16	17	18	19	20	21
22	23	24	25	26	27	28
29	30

業務日当日15時までに、ご注文いただいた物につきましてはご注文確認後1日以内に最短日の手配をいたします。
15時以降の注文につきましては、翌業務日発送の手配となります。また、道路、天候事情により運送会社の遅延により遅れる場合もございますので、ご了承ください。

モバイルショップ

【フラット35】対応枠組壁工法住宅工事仕様書［解説付］ 2025年版

2,310円(税込)

購入数

2023年版をご利用の方へ

2025.2.4
建築基準法関係法令の改正に伴う2023年版の取扱に関するお知らせ(PDF)

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

おもな内容

● 工事請負契約書に添付する仕様書として！
● フラット35の設計検査時の申請書類として！
● 設計・施工の技術的解説書として！

枠組壁工法（ツーバイフォー工法）の工事仕様書として，建築基準法に基づく告示等および【フラット35】技術基準に基づく仕様を，わかりやすい用語解説や豊富な参考図，付録等とともに収録。
また，関連項目の検索に便利な参照ページを表示するとともに，巻末には索引を掲載した。
本仕様書は，フラット35の設計検査，工事請負契約等に添付して使うことができる。

おもな変更点

●建築基準法改正（壁量基準等）に伴い改訂。
●省エネ基準適合義務化（2025年4月1日施行）に伴い，これまで【フラット35】の要件としていた省エネ等に係る基準の取扱を変更。
●太陽光発電設備設置時の留意事項を追加。
●付加断熱施工時の留意事項及び参考図を追加。
●施工実態等に対応した仕様に変更するとともに解説を追加。

目次

技術基準適合仕様確認書
フラット35技術基準適合仕様確認書
フラット35S（金利Bプラン）技術基準適合仕様確認書
フラット35S（金利Aプラン）技術基準適合仕様確認書
フラット35S（ZEH）技術基準適合仕様確認書
フラット35 維持保全型技術基準適合仕様確認書
〔第Ⅰ章〕工事概要
〔第Ⅱ章〕工事仕様書
1．一般事項／2．仮設工事／3．土工事・基礎工事／4．躯体工事／5．屋根工事／6．給排水設備工事／7．ガス設備工事・ガス機器等設置工事／8．電気工事／9．断熱及び省エネ設備工事 9-1．断熱工事 9-2．省エネルギー設備工事／10．内外装工事／11．建具まわり造作工事／12．塗装工事／13．衛生設備工事・雑工事／14．準耐火構造の住宅の仕様／15．3階建の仕様／16．省令準耐火構造の住宅の仕様／17．耐火構造の住宅の仕様
〔第Ⅲ章〕フラット35S（金利Bプラン）工事仕様書
1．省エネルギー性に関する基準（断熱等性能等級5）に係る仕様
2．省エネルギー性に関する基準（一次エネルギー消費量等級6）に係る仕様
3．耐震住宅に関する基準（耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）2）に係る仕様
4．バリアフリー性に関する基準（高齢者等配慮対策等級3）に係る仕様
5．耐久性・可変性に関する基準（劣化対策等級3及び維持管理対策等級2など）に係る仕様
〔第Ⅳ章〕フラット35S（金利Aプラン）工事仕様書
1．省エネルギー性に関する基準（断熱等性能等級5かつ一次エネルギー消費量等級6）に係る仕様
1-1．省エネルギー性に関する基準①（断熱等性能等級5）に係る仕様
1-2．省エネルギー性に関する基準②（一次エネルギー消費量等級6）に係る仕様
2．省エネルギー性に関する基準（認定低炭素住宅）に係る仕様
3．省エネルギー性に関する基準（性能向上計画認定住宅（建築物省エネ法））に係る仕様
4．耐震性に関する基準（耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）3）に係る仕様
5．免震住宅に関する基準（地震に対する構造躯体の倒壊等防止及び損傷防止）に係る仕様
6．バリアフリー性に関する基準（高齢者等配慮対策等級4）に係る仕様
7．耐久性・可変性に関する基準（長期優良住宅）に係る仕様
〔第Ⅴ章〕フラット35S（ZEH）工事仕様書
1．省エネルギー性に関する基準（ZEH）に係る仕様
付録
1．特定住宅瑕疵担保責任の履行の確保等に関する法律
2．耐震上留意したい構造計画のポイント
3．構造耐力上必要な耐力壁等について(平成13年国土交通省告示第1540号に基づく壁量計算の解説)
4．日本住宅性能表示基準の概要及び本仕様書の活用について
5．構造用面材
6．BNくぎ
7．Cマーク表示金物の耐力性能一覧表
8．地域の区分一覧表
9．「建具とガラスの組合せ」による開口部の熱貫流率
10.材料種別の熱伝導率表
11.透湿抵抗比による防露性能の確認方法
12.各種材料，通気層の透湿率，透湿比抵抗，透湿抵抗
13.省エネルギー基準の評価方法
14.国土交通大臣が許容応力度及び材料強度を指定した海外の一般的な規格に適合する建築材料
15.木造住宅の長寿命化を支える耐久設計のポイント
16.住宅の維持管理方法のポイント
索引

ISBN：978-4-7530-2496-4